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第2級海上特殊無線技士養成講習
東京エリア

養成コース

マリンライセンスロイヤル東京では、東京都中央区勝どきのマリンライセンスロイヤル東京教室にて「第2級海上特殊無線技士」養成課程講習を定期的に開催しております。

人気の講習の為、お早めに受講についてご検討ください。

第二級海上特殊無線 海上特殊無線東京 第2級海上特殊無線東京

※事前に資料請求を頂いているお客様を優先させて頂きます。

開催日程
第2級海上特殊無線技士
38,500円(税込)

12月10日)ー11日(

海上無線

1月開催未定

海上無線

ご持参頂く物:筆記用具(シャープペン・消しゴム等)

※次月開催の事前告知希望について、開催日程が決まり次第メール配信しておりますが、迷惑メールとして処理されるケースが発生しておりますので、「info@marine-license.jp」を受信可設定にお願い致します。

会場 マリンライセンスロイヤル東京教室 東京都中央区勝どき3丁目15-3(本橋ビル3階)

受講日、遅刻された場合は受講できなくなりますので、遅刻されないようにご注意ください。

※当日の欠席・遅刻ならびに2日目欠席・遅刻等による講習料金の返金はできませんのでご注意ください。(印紙代・送料のみのご返金となります。)

第2級海上特殊無線技士

第2級海上特殊無線技士とは
国際VHFを操作する為、小型船舶に無線機を設置する為に必要な資格で無線従事者の1つとなります。無線従事者の資格は【総合・海上・航空・陸上・アマチュア】など大きく5つに分類されその種類は23にものぼります。その中の海上特殊無線技士は、海上関係の無線局の無線設備の操作を行う為のものであり、海上無線従事者の資格だけでも8つに分類されています。
例)第1級海上特殊無線技士:船上保守が可能なGMDSS対応の船舶局、GMDSS対応の大規模海岸局等の無線設備。
例)第2級海上特殊無線技士:漁船や沿海を航行する内航船舶の船舶局、VHFによる小規模海岸局などの無線設備。
例)第3級海上特殊無線技士:沿岸海域で操業する小型漁船やプレジャーボートの船舶局の無線電話などの無線設備。
マリンライセンスロイヤルでは、この中の【第2級海上特殊無線技士】の養成講習を行います。この資格は国家資格であり国内通信であれば高出力の25W運用が可能です。また自船の位置情報を送信可能なDSC機能や高出力レーダーの運用も可能です。
 
船舶間共通通信システム(国際VHF)とは
通称名『国際VHF』と呼ばれる150MHZ帯の電波を利用した全世界共通の海上無線通信網です。
総務省が船舶間共通通信システムの導入を行った事で大型船同士だけでなく、大型船と小型船、小型漁船とプレジャーボートのように「国際VHF」を搭載している船舶同士で容易にコミュニケーションが取れるようになりました。また、海上保安部の陸上にある無線局とも通信が出来る為、海の安全に欠かせないものとなっております。
この「国際VHF」を操作するのに必要な資格が「海上特殊無線技士」でマリンライセンスロイヤルでは「第二級海上特殊無線技士」養成課程の講習を行います。
最近ではヨットレース・ビルフィッシュトーナメントなどの参加条件に国際VHFの運用が求められる場合も増えてきております。
 
DSC機能(Digital Selective Calling)とは
デジタル選択呼出し機能と呼ばれ、緊急時に接続されたGPSで得た位置情報と避難信号を周囲の船舶や応答できる海岸局に送信できる機能です。
第二級海上無線技士 海上無線 DSC
 
いつでも連絡がとれる状態に!
5海里を超えて航行する場合、沿岸からの救助に時間を要する為、この国際VHFやDSC機能を有しておくほうが安全性が高まります。船長は船長のみならず乗船している同乗者に対しても安全を最優先で提供する義務があります。
マリンライセンスロイヤル 関東 船舶免許航行区域 ボート免許航行区域 航行区域 ボート免許
沿岸より黄線までが5海里(9.26km)なので「2級船舶免許」で航行が可能となり、白点線までラインが「1級船舶免許」で航行が可能となります。

第2級海上特殊無線技士 養成講習流れ

第二級海上特殊無線技士は国家資格の為、本来であれば国家試験を受験しに行かなければならないのですが、マリンライセンスロイヤル東京が行う養成課程を修了する事で、当該資格の無線従事者国家試験に合格したと同等の資格を得る事ができます。

2日間ご受講頂いた後に国家試験に変わる終了審査はありますが、講習後すぐに試験を行う事ができるので国家試験会場へ行く手間が省けるというメリットがあり、養成コースを募集するとすぐに埋まってしまうほどの人気コースです。

①お申込み(HP/TEL)

②お申込み資料一式をご送付

必要書類やお申込み確認書を発送させて頂きます。

③提出書類のご提出

お申込み書:必要事項にご記入してください。
住民票1通(本籍記載/マイナンバー非掲載) 
証明写真(3.0㎝×2.4㎝)3枚:写真の裏面に油性ペンでお名前をご記入。 
証明写真の注意点(参照してください)
 https://www.soumu.go.jp/soutsu/hokkaido/E/kankei/photo.pdf
同封の水色の返信用封筒に切ってを貼って、期日までにご返送ください。
11月30日(水)までに到着するように発送お願いします。(発送後4~5日程度かかる場合もあります)のでお早めに発送をお願いいたします。

④受講料のお振込み

令和4年11月30日(水)までに完了してください

金融機関 三井住友銀行 尾道支店
口  座 普通 0641012
金  額 38,500円(税込)
口 座 名 (株)ロイヤルコーポレーション

※振込手数料はお客様負担でお願い致します。

⑤養成課程講習をご受講

受付時間までには会場へ到着してください。【受付時間:8:00~8:15】
 両日共に遅刻された場合は受講できませんのでご注意ください 
海上無線時間割12月

⑥合格発表

合格発表はマリンライセンスロイヤル東京までお問合せください。

⑦免許証の発送(お届け)

受講された皆様からご提出頂きます書類が整いしだい、関東総合通信局へ免許申請を行います。 
免許証送付用封筒で「簡易書留」にて受講後約1か月後に指定のお届け先へ送付いたします。  
免許証がお手元に届きましたら、免許証の記載事項に間違いがないか、ご確認をお願い致します。
 

お問合せは・・・

総務省 電波利用ホームページ 違法無線 海上無線 日本無線協会 海上無線 違法無線
電波はルールを守って適正に利用しましょう。国際VHFの運用には、無線機器の免許「無線局免許」と無線機器を操作する人の免許「無線従事者免許」が必要です。このどちらかが欠けても「不法無線局」として処罰されます。この講習では、無線機器の操作をする人の免許「無線従事者免許」を取得する事が目的です。無線機器を入手したら無線機器の免許「無線局免許」を取得して正しく運用してください。不法無線局を開設したり運用してしまうと1年以下の懲役、または100万円以下の罰金に処せられます。

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