船舶免許は災害時に役立つ？船舶免許のメリットと災害時での船舶活用について
2022.09.13
船舶免許（小型船舶操縦士免許）を取得すると、マリンスポーツやレジャー、バス釣りなどのできることの幅が一気に広がり、より一層マリンレジャーを楽しむことができます。また、観光業や漁業、水産業など就職のために船舶免許を取得する他、災害時にも活用できます。そこで今回は、船舶免許の種類やメリット、災害時にどのように船舶を活用するかについて紹介します。
一級小型船舶操縦士免許は、全ての海域で小型船舶の操縦ができます。
ただし、以下のような条件があります。
・操縦する船舶の航行区域も遠洋区域であること
・帆船以外の小型船舶で海岸から100海里未満の水域の操縦には、6級海技士以上の資格を持つ者が乗船すること
小型船舶とはプレジャーボートやヨット、クルーザーのことをいい、総トン数20トン未満、長さ24m未満の船舶です。なお、プレジャーボートは24m未満です。一級小型船舶操縦士免許の取得では、水上バイクの操縦はできません。免許の取得可能年齢は、17歳9か月です。
二級小型船舶操縦士免許は、平水区域や海岸から5海里（約9㎞）以内で小型船舶の操縦ができます。また、湖川小出力限定免許では湖や川、指定区域での操縦が可能です。
二級小型船舶操縦士免許で操縦できる船の大きさは、総トン数20トン未満、湖川小出力限定免許では、総トン数5トン未満です。
二級小型船舶操縦士免許と湖川小出力限定免許は、共に水上バイクの操縦はできません。
免許の取得可能年齢は15歳9か月で、18歳未満の方が二級船舶免許を取得した際には、18歳を向かえるまでは、5トン限定の制限がつきます。
特殊小型船舶免許は、湖や川、陸岸より2海里（約3.7㎞）以内で、水上バイクやジェットスキーの操縦ができます。水上バイクやジェットスキー専用の船舶免許のため、プレジャーボートやクルーザーなどの小型船舶の操縦はできません。免許の取得可能年齢は、15歳9か月です。
船舶免許を取得することで、マリンレジャーの幅が広がるだけでなく、災害時にも活躍します。
ここからは、船舶免許を取得することのメリットや注意点について紹介します。
船舶免許を持っていなくても、ボートの操縦は可能ですが、無免許でも操縦できる船の要件は、長さが3m未満、2馬力未満のボートであるため、風や波が強いと前に進まない可能性があります。
一方で、船舶免許を取得すると、2馬力以上のボートの操縦が可能です。大きな湖や海など行ける場所が増え、マシンスポーツやレジャー、釣りが楽しめます。
船舶免許を取得する際には、海でのルールやマナーはもちろん、海上衝突予防法や海上交通安全法、河川法などの法律が身に付きます。
一級小型船舶操縦士免許では、海図を使ったチャートワークや海象、海難事例などを学習します。
また、実技では小型船舶の取り扱いの他にも、人命救助の方法も学べます。
船舶免許は、薄さ1mm未満のプラスティック製であるため、身分証明書として使用するには頼りなく感じられるでしょう。
しかし、船舶免許には、住所・氏名・生年月日・顔写真が記載されており、船舶免許一枚で自動車運転免許証やパスポートのように身分証明に使用することができます。また、外国においても本人確認書類として利用できます。
船舶免許を取得すると、さまざまな職業で生かすことができます。たとえば観光業では、観光船や遊漁船などの操縦や、インストラクターなどがあります。
ただし、観光船や遊漁船は人を運ぶため、特定操縦免許が必要です。海上警備や海上建設では、運搬船や警戒船の操縦、河川の保安警備が主な業務内容です。他にも、漁業や水産業、マリンスポーツ関連の職業でも役に立ちます。
道路や土地などが冠水した際、歩いて移動することは危険です。なぜなら、水路と道路の境が見えなかったり、マンホールの蓋が開いていたりする可能性があるためです。西日本豪雨 で浸水被害を受けた岡山県の倉敷市真備町では、取り残された住人を水上バイクで救ったという事例があります。
一級小型船舶操縦士免許では、日本の全ての海域で小型船舶の操縦ができますが、海外では一級小型船舶操縦士免許、二級小型船舶操縦士免許、特殊小型船舶操縦士免許は使えません。
なぜなら、小型船舶免許については国際的な取り決めが無いためです。各国それぞれに免許制度があり、免許制度自体がない国もあります。また、海外で取得した船舶免許も日本では使用することができません。
小型船舶操縦免許証の有効期限は5年です。マリンライセンスロイヤルでは、有効期限の1年前から更新可能です。
更新せずに有効期間が過ぎてしまうと、操縦免許証が失効し、船舶に船長として乗船することができません。
船舶免許を更新するためには、身体検査員や医師による視力検査や聴力検査などを受け、身体検査基準を満たしているかを確認します。
また、以下のような条件もあります。
・登録講習機関の更新講習を受けている
・5年以内に、船長として1ヶ月以上の乗船履歴がある
・地方運輸局に、船長としての知識と経験が認められている
災害が発生して3日から1週間程度の期間を、緊急時といいます。緊急時には、フェリーや貨物船が一度に多くの支援要員派遣や物資輸送などができるとして、その有用性が認められています。
また、フェリーや客船は、災害時にお風呂や食事、洗濯などの安らぎを提供することも可能です。
災害が発生して1週間から数週間程度の復旧時では、客船や漁船、プレジャーボートで人を移動させたり、支援物資を搬入したりと船舶をさまざまに活用できます。
さらに、民間のフェリー内に人工呼吸器や血液透析装置、MRI搭載車両などを設置し、医療スタッフを乗船させて医療活動を行う検証訓練も実施されています。
大きな災害が発生すると、道路の冠水や落石、土砂崩れなどで通過できない箇所や渋滞が起こる可能性があります。しかし、動力ボートは道路ではなく海路を利用するため、救助が必要な箇所に人員や物資を素早く運ぶことができます
一方で、動力ボートの運用を図る上で課題があります。人員不足による訓練回数の減少による救助技術の不足や、ボートによる救助の情報やマニュアルがないことなどです。また、ボート毎に最大搭載馬力が決められているため、多くの人員や物資をボートに乗せると重くなり、ボートの機動力がおちることもあげられます。
多くの動力ボートや船外機は、車庫内や倉庫で保管されているため、保管場所から船舶を架台から降ろす造船所に到着するまで時間がかかります。
さらに、動力ボートの訓練の内容は準備から始まり、下架をした後は収納するまで終われません。そのため、訓練には時間がかかり訓練時間の確保が難しい場合があります。
造船所までの移動時間や訓練不足により、機動性に欠けることは大きな課題といえます。
動力ボートや船外機は、メンテナンスをしていないと海水が乾いて結晶化し、塩でパイプが詰まる危険性があります。また、ハンドル周りや金属部分などの稼働する箇所では、塩が詰まったり錆びたりして、動きにくくなります。
こういった海水の結晶化による塩の詰まりや錆びの対策は、エンジン使用後は清水で洗浄して塩の結晶化を防ぐことです。また、数回に一度はグリスアップしましょう。
マリンレジャーや釣りなどの趣味だけではなく、災害時にも活用できる船舶免許の取得はマリンライセンスロイヤルがおすすめです。
マリンライセンスロイヤルでは、国家試験が免除であるため国家試験の日を待たずに修了審査を受けられます。
また、土日コースや短期取得など日程が選べるため、忙しい方でも船舶免許が取得できます。
船舶免許取得方法詳細（1級・2級・特殊小型）
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